2013-08-08 15:35 | カテゴリ:日英文化比較
>>第1回から読む


 イギリスの上層階級をよぶ言い方には色々あります。 まず、 “posh” 。 この語源は、 “Portside out, Starboard home” 「往きは左舷、帰りは右舷」 を簡略にしたものですが、ビクトリア女王の時代、世界の七つの海を支配していた大英帝国華やかなりし頃、植民地の統治者である上層階級の人々は、アジアの任地へは、大型の汽船で往復していました。そのとき彼らの汽船の客室は、南洋の強い日差しを避けて、往路は、左側に港や陸地が見える側、すなわち “Portside (左舷)”、逆に帰は、 ”Starboard (右舷)” の船室に寝起きしたから、いつのまにか、上層階級を “Posh” とよぶようになりました。

 もうひとつの呼称は、 ”toff” です。現保守党政権の首相、デイビッド・キャメロンと大蔵大臣、ジョージ・オズボーンは、ともに名門のパブリックスクール(全寮制私立学校)であるイートン・コレッジのあと、オックスフォード大学を卒業。 現政権は、自由民主党との連立内閣で、副首相の自由民主党党首ニック・クレッグは、イートン・コッレッジとハロー・スクールにつづく名門校ウィンチェスター・コレッジからケンブリッジをでております。

 1721年の初代首相ロバート・ウォポール以来、現首相デイビッド・キャメロンまで、51名いる首相のほとんどは、イートン、ハローほか名門パブリックスクールから、オックスブリッジの卒業生です──すなわち、イートン・コレッジ卒業が19名、ハロー・スクール卒が7名、その他の名門パブリック・スクール8校から1名ずつ合計34名。ただし、主に18世紀の首相のうち8名は爵位が高い貴族で、個人教授による手厚い教育を受けている。残る首相の中等教育は、他の私立学校が2名、普通の公立学校が6名、不明が2名となっています。
さらに高等教育は、オックスフォードが21名、ケンブリッジが10名、その他の大学が3名、陸軍士官学校が2名、個人教授の貴族が9名、高等教育を受けなかったのが5名、不明が2名となっている。

 上流階級の人々を新聞紙上などでは、”toff” とよんでおり、世間ではそれらの人々に支配されることに、あまり抵抗することなく、社会的に不平等……生い立ちによるハンディキャップの結果だ、などと疑問視したり強く批判したりすることがなく受け入れています。

  戦後、労働運動が激しくなった1970年代には、労働組合出身の首相がでたり、また、リンカンシャーにある片田舎の町、グランサムの雑貨屋の娘、マーガレット・サッチャーは、これら toff を保守党内閣の閣僚から次々に追い出し、自分の後継者には、あえてサーカスのブランコ乗りの息子で、中等高等学校中退のジョン・メイジャーを選びました。 さらに、1997年、新生労働党として躍り出たトニー・ブレアは、ごく低い階層出身の野心的な父親に育てられ、スコットランドにあるパブリックスクールからオックスフォード出の、労働党としては異色の首相として、様々な改革を行い、10年間政権を維持しましたが、後継者のエディンバラ大学出身のゴードン・ブラウンが、無能だったため、2010年に、政権は再び、toff の手にもどり、保守党デイビッド・キャメロンに政権を奪取、労働党は衰退を余儀なくされています。

  労働党がすっかり落ちぶれたため、保守党政権は、現在、きわめて安泰であります。保守党には、有名なパブリックスクールからオックス・ブリッジ出身の若い予備軍が控えて、次の出番を待っているのです。

  12世紀に設立されたオックスブリッジは、歴代の国王や女王の勅許状を得てできた 『コレッジ』 は、それぞれ独立自治の法人であり、日本でいう国立大学ではないので、18世紀に政府機関ができた、はるか以前からあって、いまは政府から助成金は受けているが、行政の支配をまったく受けていません。大学の教職員は公務員ではないので、行政の管轄には属さない。官僚支配を嫌い、自主性を尊重するイギリス伝統の組織であります。たとえば、ケンブリッジ大学では31あるコレッジごとに所有する資産の規模と内容には差異がありますが、最も富裕なコレッジの 『トリニティー』 では、60マイル離れたロンドンまで、他人の土地を踏むことなく行くことができた、といわれていたほどであります。手厚い教育ができるわけです。

 マーガレット・サッチャーは、政権末期の1988年に、重大な誤りをおかしました。それは、教育改革についてです。それまで、英国には大学が45しかなく、在学生も約26万人で、大学では授業料と寮費は無料だった。

 イギリスでは、大学は本当に学問をしたい者か高度な専門知識・技術を得るための教育機関で、一流企業や官庁に就職するための教育機関ではなかった。

  したがって、将来、国家のために役立つ者を育成するということで、教育費は国家が負担し、サッチャー政権になるまでは、その上に、生活補助の助成金まで与えていたのです。

   ところが、サッチャー首相は、日本の高度成長をみて、高等教育が充実しているせいだとして、これを見習って、従来の高等専門学校を、すべて大学に昇格してしまったのです。その結果、イギリスには、大学が45から165ほどになって、それまでのように、授業料を国家が負担できるはずもなく、現在、在学生は、年間 9千~1万2千ポンド (現行13万5千円~18万円) も負担しなくてはならなくなり、大きな社会問題になっています。

 その上、大学の質と学力レベルが著しく低下してしまった。 
 イギリス社会でよく聞く言葉に 『ノブレス オブリージ (nobles oblige) 』 があります。高い身分や富裕で良い教育を受けて、社会で優位に立つものに課せられた道義上の義務という意味です。それは、イギリスの上層階級に古くから浸透しているボランティア活動の根源で、人々は機会があれば慈善事業に参加したり、積極的に社会奉仕に寄与する。貧しい家の優秀で勤勉な子どもに突然、見知らぬ個人から教育費が贈られるという、信じられないことが、いまでも実際に起きています。

  これが 『パブリック・スクール精神』 となって現れる。ふだん、この上なく恵まれた環境で、いわば特権を享受している学生たちは、国難のときには、特権の享受と国家への忠誠と責務をパッケージにして、身を賭して尽くす。 『フェアプレイの精神』 とともに、パブリック・スクール教育では、スポーツや軍事教練などを通じ、厳しく叩き込まれます。

 それでは、イギリスでは、どうのように 「リーダー作り」 「人作り」 が行われているのでしょう。

  敗戦後すでに68年、わが国は、色々な “ツケ” を支払わされておりますが、なかでも一番大きなツケのひとつが教育問題でしょう。

  戦後、マッカーサー元帥の極めて巧みな方法によって、GHQから一方的に押し付けられた占領政策は、 「教育改革」 においても、マッカーサーの思惑通り、まさに功を奏したと言えましょう。

  現在、ほとんどの社会問題の原因になっている、わが国の教育制度をかえりみますとき、画一的な一律教育、偏差値など一元化にこだわる評価基準、学問とは全く関係のない皮相で、上っ面な学歴偏重、悪平等といえるほどの公平な教育──そうです、残念ながら、まったく、マッカーサーが意図した通りになってきたのであります。

  「能力のある日本を再び暴走させない」 ための、いわばドングリの背比べ方式ともいうべき、平均値を求める教育制度が、見事に定着して、マッカーサーは墓の下で 「わが意を得たり」 とほくそ笑んでいることでしょう。

 敗戦直後、GHQの 「教育改革」 によって、明治の初め、イギリスの教育システムを手本にしてできた、戦争に負けるまえの日本の教育制度が、国を富ませ兵力を増強させた、 「富国強兵」 により戦争を推進し、かつ階級制度の温床だった、との理由で全廃されました。

  明治5年 (1872年) 学校制度頒布以来、50年にわたり何度か改良をかさねてきたイギリス方式の教育制度が、教育には全くの部外者であるアメリカの軍人の手で、慌しく一掃されてしまったのです。

  現在の英国の学校系統図が、戦前のわが国のものと、全くよく似ているのは驚くばかりです。個性、能力に従って、様々な選択肢があること 、『人作り』 や 『職能を身につける』 こと、教育の多様性・創造力の涵養に力点をおくのが、イギリスの教育システムの特徴です。

 ちなみに、同じ敗戦国のドイツでは、戦争末期には国中が戦場となり、日本よりもっと悲惨な状態にあったドイツでは、アメリカ軍の 「教育改革」 の強制を巧みにはねつけ、占領期間が終結するやいなや、アメリカの各種の教育規制を、いちはやく撤廃しました。

  日本だけが、GHQの占領政策に、権威に屈していわれるまま、唯々諾々として従い、おまけに、その上に偏差値制度などを導入、さらに教育の画一化・一律教育を推進して、記憶力だけにたより入学試験技術だけを磨くことにより有名大学への進学過当競争に拍車をかけ、個性・創造力の涵養や情操教育をないがしろにして、「悪平等」にさらに上塗りをしてきました。

  驚いたことには、このマッカーサーの占領政策、すなわち植民地政策に、文部省も日教組も、上乗りして、子どもたちを洗脳し、大切な牙まで抜いてしまい、自助自立心が欠如した、礼儀作法もしらない、大人しい羊の群れに育てあげてきたというわけです。

 英国と比較して、いま、わが国の教育制度と社会システム上、大きな問題点が、ふたつあります。

   ひとつは 、『全人教育、いわゆる人格・情操を磨く教育が欠如している』  という問題。 もうひとつは、 『リーダー作り』  あるいは  『人材作り』  がなされていないという問題、この2点であります。

  英国の義務教育年限は、11年です……初等教育は、5歳からはじまり6年間、さらに中等教育が5年、計11年。その上に、2年間の進学準備期間があり、自分が本当に学びたい専門科目を選択して、中等教育の仕上げをします。続いて、戦前の日本の学校制度と同じですが、高等教育、高等専門学校や各種大学の通常課程が、3年から4年あります。

  子どもたちの個性・能力・家庭環境・境遇によって、多方面、多岐にわたって選択肢、選ぶ方向があるのです。教育の機会均等・自由平等・民主主義の、アメリカ方式といわれた、いわゆる6・3・3制の一律教育システムと比べてみてください。

  日本でも明治・大正初期生まれの親たちの子育ては、躾も家庭教育も基本に忠実であり、いわば、オーソドックスな子育てに徹していました。

  人間の人格の基礎は、幼稚園年齢のころまで、家庭を中心に形成されます。
「ひとの心を大切にする」 「ひとを正しく遇する」 「他人の痛みがわかる」 「家族や友を思いやる」 「自分で考えることができる」 「人の道に外れないように最低限の約束は守る」 「嘘はつかない」 「ありがとう。ごめんなさい。が必ずいえる」 「友と物を大事にする」 「我慢をする」 「苦しさに耐える」。

 これらは、どれもみんな簡単なことばかりですが、乳幼児・幼児期のころから、溺愛ではない、しっかりコントロールできた愛情に裏づけされた厳しい躾で、ひとつひとつ自覚させながら、いわば、皮膚から身につけさせることばかりです。

 また、これらが、家庭教育に引き続いて、戦前の学校教育の低学年では 『修身』 の時間に仕上げをする、社会道徳の基準だったのです。

 この育児・躾の方法は、どの国の親にも共通するものです。いまでも、イギリスのしっかりした家庭の親たちは、そのよな子育てを続けております。 


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